ワーク・ライフ・バランス（働き方・働きがい）研修

ワーク・ライフ・バランスはDEI推進の中心施策

ワーク・ライフ・バランスとは「私生活と仕事の共存により個人と組織にWin-Winをもたらす考え方、あるいはその状態」を指します。関係閣僚、経済界・労働界・地方公共団体の代表等からなる「官民トップ会議」において、「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」・「仕事と生活の調和推進のための行動指針」を策定し、認知度があがりました。

「業務効率を図りながら、多様な人々の働き方を支援する」という点で、ワーク・ライフ・バランスはダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン推進（以下、DEI推進）の中心的施策です。しかし、日本におけるワーク・ライフ・バランスは国の少子化対策の中で急速に広がったこともあり、いまだに「働く女性のための施策」と短絡的にとられています。働き方改革関連法など、働き方改革への社会的な関心が高まった結果として、ワーク・ライフ・バランス≒働きやすさための制度設計というイメージも浸透してきました。しかし、ワーク・ライフ・バランスは単に私生活の充実だけを指すものではありません。

ワーク・ライフ・バランスとは何か

ワーク・ライフ・バランスを定義するとき、個人と企業の視点から考えることが重要です。個人にとってのワーク・ライフ・バランスとは「仕事、家庭生活、地域生活、個人の自己啓発など、様々な活動について、自らが希望するバランスで展開できている状態」を実現することです。ワーク・ライフ・バランスを実現する過程は、ダイバーシティ経営の要諦である「働く人一人ひとりの多様性」、つまりイントラパーソナル・ダイバーシティ（個人内多様性）にも好影響を与えます。イントラパーソナル・ダイバーシティは一人ダイバーシティと呼ばれ、組織にいる個々人の多様性とその促進に着目する考え方です。仕事だけでなく私生活（家庭生活、社会活動）を通じて、多様な役割を両立する経験／葛藤に直面します。それを乗り越えるための努力や内省を経て、多様な価値観への理解・受容するスキルとマインド、リーダーシップを醸成します。
企業や組織においては、ワーク・ライフ・バランスは長年「すべての従業員の私生活を尊重し支援することで、やりがいや意欲を生み出し組織の成長・発展につなげること」と考えられていました。近年ではやりがいや意欲などのモチベーションに加えて、メンバー一人ひとりが仕事以外の時間で得た知見・スキル・マインドを組織に還流し、価値創造につなげることが期待されています。つまり、ワーク・ライフ・バランスは現在においてもダイバーシティ経営における「競争」戦略の本丸なのです。

働き方・働きがいに関する知識をアップデートする

働き方改革関連法を通じて、日本の従業員全体としての年間総労働時間の推移は減少しており、「働き方」にかんする取組みは進展しつつある一方、業界差・組織差が大きい現状があります。反対に、ワーク・ライフ・バランスや働き方改革を長時間労働の解消のみに限定し、成長実感や働きがいを持てない「ゆるい職場」も問題視されています。また、いわゆるZ世代や団塊世代など、世代間における認識差（仕事を重視するか、プライベートを重視するか）も深刻化しています。

ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン推進の一環としてのワーク・ライフ・バランスは、業務効率を図りながら柔軟な働き方を通じて仕事や生活の満足度を高めるものでなければなりません。そのためには、自らの多様性を再発見し内省し多様な価値観を受容した上で、従業員一人ひとりが高い時間意識を持った働き方へ転換することが必要です。

研修概要

コース名	ワーク・ライフ・バランス（働き方・働きがい）研修
目的	働き方と働きがいの違いを理解し、働き方改革ならびにワーク・ライフ・バランスの重要性を理解する。同改革の目指す姿が明確になり、ワーク・ライフ・バランスの実現に向けて、何をどうすればいいのかイメージがわいた。
研修の内容	DEI経営におけるワーク・ライフ・バランスとは働き方改革から働きがい改革へ働きがい改革成功のポイントと３つのステップ
対象者	全社員
受講人数目安	【対面研修】24～30人【オンライン研修】24～50人【ハイブリット研修】24～50人＊必要に応じて、研修効果を最大化するため、複数回実施や、サブファシリテーターおよびテクニカルファシリテーターの臨席をご提案する場合がございます。
研修期間やスケジュール	1時間半（90分）、半日、1日、複数日程など、お客様の希望スケジュールによって、研修の内容をカスタマイズし、柔軟に対応いたします。
場所	全国対応可オンライン／ハイブリット研修の場合は、お客様の希望ツールに準拠いたします（Zoom、Teams等）＊但し、オンラインサポートを弊社で実施する場合はZoomのみ承ります。
受講者への要件	事前・事後課題の有無はお客様の希望により設定いたします。
対応できる研修形式	対面／オンライン／ハイブリット

研修詳細

録画	可（別途料金を申し受ける場合があります）
受講料や関連費用	人数や期間、登壇講師によって異なります。お見積りをお出しいたしますので、お問い合わせフォームよりご連絡ください。
企業文化や個別課題への対応	貴社特有のニーズに沿った、プログラムを提案いたします。
サポートやフォローアッププログラムの有無	オンラインでの円滑な運営をサポートするテクニカルファシリテーターや、大人数／高難度の研修をサポートするためのサブ講師の手配など、目的や予算、スケジュールに合わせて、その他サポートやフォローアッププログラムの提供（別途見積もり）をいたします。
教材の有無	投影資料をすべて配布提供可研修内容に沿ったワークブックも別途料金で制作いたします

導入事例

業界	素材
実施人数	20人
実施目的	自組織が進める「働き方改革」を理解し、その実現に向けて、当事者として主体的に行動し自分の改革にとりくむためのマインドとスキルを身につける。
期間	6時間半